閉じる
トップ
イベント情報
書籍
月刊『住民と自治』
直言
論文・記事
全国の研究所ネットワーク
当研究所について
お問い合わせ
入会申し込み
会員専用ページ
X・Twitter
メニュー
全国の研究所ネットワーク
お問い合わせ
入会申し込み
会員専用ページ
当研究所について
トップ
イベント情報
書籍
月刊『住民と自治』
直言
論文・記事
リニア中央新幹線に未来はあるか─鉄道の高速化を考える
書籍名
リニア中央新幹線に未来はあるか─鉄道の高速化を考える
著者名等
西川 榮一
(著)
価格
¥1,324
(税込)
発行年月日:
2016年2月15日
ISBN-10
4880376469
ISBN-13
9784880376462
C-CODE
C0033
本のサイズ
A5
ネット書店
書籍の内容
スピードが“売り”のリニア中央新幹線。高速化の技術と経済、安全・環境問題
500㎞/hというスピードが“売り”のリニア中央新幹線。超電導という技術、高速化と経済、高速化と安全問題・環境問題など、鉄道高速化の技術と高速化がもたらす問題を解説する。
目次
『リニア新幹線に未来はあるか』目次
はじめに
1 リニア中央新幹線計画の概観
超電導磁気浮上・リニアモータ推進式鉄道技術の開発経過/国、JR東海がいうリニア中央新幹線の目的・意義 /巨大プロジェクト、リニア中央新幹線計画のあらまし
2 リニア中央新幹線の技術と輸送コスト―高速化の技術―
交通機関とスピード/交通機関の基本構造と性能/在来型鉄道の支持と推進方式/リニア中央新幹線の支持と推進方式/リニア中央新幹線の技術的特徴/リニア中央新幹線の輸送エネルギー性能/カルマン・ガブリエリ線図をみる/リニア中央新幹線の路線の特徴/リニア中央新幹線の輸送コストは在来型新幹線の3~4倍!?
3 500 km/hと旅客需要予測―高速化の経済―
旅客の移動コストと機会損失モデル/旅客(運ばれる側)の移動コスト/機会損失モデル/機会損失モデルの適用/中央新幹線の整備形態と輸送需要予測/JR東海の需要予測/「小委員会」(国交省)の需要予測/JR東海、国の予測方法、予測条件に内包7される問題点/運賃わずか1,000円アップでなぜ採算が取れるのか/JR東海の長期債務残高の推移をみる
4 環境問題・安全問題
1 環境・安全面から見たリニア中央新幹線計画の問題点
移動コスト重視で評価したこと/「小委員会」における環境問題の審議/技術の開発・利用のあり方の問題/リニア中央新幹線計画の二重性格がもたらす問題
2 さまざまな環境問題
建設計画に関わる問題/ 建設工事に伴う問題/リニア中央新幹線運行に伴う問題/開発側主導の環境アセスメント/リニア中央新幹線と環境制約
3 リニア中央新幹線運行によるCO2排出量予測と温暖化問題
JR東海のCO2予測批判/リニア中央新幹線導入で大きく増える電力使用量
4 リニア中央新幹線は地震に耐えられるのか
地震に見舞われる新幹線 リニア中央新幹線の地震対策
5 スピードの価値再考-高速化の社会学-
1 根強いスピード志向
ヒト・人としての活動がスピードを志向する/機会損失モデルはなぜ強力なのか
2 スピードの価値再考
移動のそもそもの目的は何なのか、3つのモデルで考える/社会の階層システムと機会損失モデルの限界/スピードの価値再考/第三者機関による検討が必要なリニア中央新幹線
お わ り に
資料・文献
購入する
ネット書店
Facebookでシェア
X(旧Twitter)でポスト
友人にメールで知らせる
イベント
第85回(オンライン)地方議会議員研修会 Zoom開催
多文化共生社会の実現に向けた地方からの取組
2026年5月15日(金)
オンライン(Zoom)
外国人ヘイトの実態・多文化共生の実践例の報告を受けて、あらゆる人の基本的権利を尊重する社会・多様性ある社会の構築のためにはどのような取組が必要なのかを報告者・参加者とともに考えましょう。
詳細・お申し込み
第84回(オンライン)市町村議会議員研修会 Zoom開催
災害関連死を防ぐために自治体として求められること
2026年3月27日(金)
オンライン(Zoom)
東日本大震災から15年。死者・行方不明者、22,325人(2025年3月1日現在消防庁)のうち、災害関連死者数は3,808人(2024年12月31日現在復興庁)と、避難生活の中で亡くなられる関連死の方が多いことが分かります。「避難生活環境の改善」について、防災庁設置アドバイザー会議報告書と長野県諏訪町で行われたイタリア式避難所設置訓練を紹介しながら、日本における避難所設置と運営について考えます。
詳細・お申し込み
第83回(オンライン)市町村議会議員研修会 Zoom開催
上下水道の老朽化対策と官民連携・広域化を考える
2026年3月26日(木)
オンライン(Zoom)
2025年1月に埼玉県八潮市で発生した下水道管破損を原因とする道路陥没事故から1年。この間、全国の自治体で下水道管の点検調査が行われています。老朽化対策の現状と課題、全国で進められている上下水道事業の「経営基盤強化」にむけた取組を踏まえ、住民にとって最も重要な社会資本である上下水道事業を維持発展させていくために今、自治体としてどのような対策を講じていったらよいかを学びます。
詳細・お申し込み
月刊『住民と自治』
2026年4月号
地域から育む多文化共生/地域医療を切り捨てるな
もっと見る
新刊書籍
学校統廃合に学童保育はどう対応すべきか
学校統廃合と財政
学園構想と複合化の実態
「もっと生きたかった」やまゆり園事件と人権
地方制度改革はどこに向かうのか
「公共私の連携」と指定地域共同活動団体制度
豊かな学校給食の「無償化」をめざして
地産地消とオーガニック給食の可能性
もっと見る
動画講座
動画講座
地域づくりの経済学オンラインストリーミング講座(全9回)
動画講座
地方自治と地方議会基礎講座・ストリーミング講座
▲ページの先頭へ戻る